８日の東京株式市場は大いに荒れた。
日経平均株価の大幅値下げに伴い、殆どの株が落ち込んだ。
株を行うなら、その企業だけでなくニュースや世界情勢にも目を向けないといけない。
その見極めが損するかどうかに繋がる。
そもそも日経平均株価とはなんなのか。
ダウ式平均株価であり、東京証券取引所第一部に上場する約1700銘柄の株式のうち225銘柄を対象にしている。日本経済新聞社がその銘柄を制定、15秒毎に算出し公表する。
日本の株価指標としては東証株価指数 (TOPIX) と並んで普及している。最も知名度の高い株式指標であるため、完全に民間が作成している経済指標でありながら、日本国政府の経済統計としても使われている。（Ｗｉｋｉｐｅｄｉａ引用）
これが下がると経済も落ちている、良くなっているという見方が出来る。これが上がれば他の株も便乗して上がるケースが多い。
さて、８日は日経平均株価の終値は前日比４５４円安の１万４７７８円３７銭で、終値としては６月１７日以来約２カ月ぶりに１万５０００円を割り込んだ。
この原因は東京株式市場の取引時間中にオバマ米大統領がイラクへの限定空爆を承認したとの情報が伝わり、世界経済の減速を懸念して売りが加速した。
イラク、ウクライナは中東。つまりは原油産出国でもある。
第一に原油が滞ると困るのが自動車メーカー、さらに運送業などなど原油価格が高騰すればそれだけ経済に影響が出る。その他にも周辺国に影響する。ウクライナの情勢に変化があれば、ヨーロッパあたりにも影響が表れる。そうするとヨーロッパと提携していた日本企業も影響を受ける。
しっかり世界情勢を見なければ、大損することになるので注意しなければならない。
